メインコンテンツに移動

CO2が出ない火をつくる。CO2が出ない火をつくる。

SCROLL DOWN

絶対、かなわない。
絶対、とどかない。
絶対、実現できない。
絶対、達成できない。

絶対、なんて誰が決めた?

「CO2が出ない火をつくる。」

JERAは、ゼロエミッション火力と再生可能エネルギーで、
2050年CO2排出ゼロに挑戦します。

発電の常識を変えてみせる。

JERAエネルギーを新しい時代へ

PROJECT MOVIE

「発電の常識を変えてみせる」篇
MESSAGE
低炭素社会の実現を
リードしていく。
当社は、国内最大の発電会社として、低炭素社会の実現を積極的に
リードしていく立場にあることから、これまでの取り組みを一層加
速させるとともに、長期的に目指す姿を明確にすべく、「JERAゼロ
エミッション2050」を掲げることにしました。
代表取締役社長 小野田 聡

JERAゼロエミッション2050

JERAは、2050年時点で、
国内外の当社事業から排出される
CO2
ゼロとする
ゼロエミッションに挑戦します。

ゼロエミッションは、
「再生可能エネルギー」と
グリーンな燃料の導入を進めることで、
発電時にCO2を排出しない
「ゼロエミッション火力」によって
実現します。

ACTION

再生可能エネルギー
ゼロエミッション火力
01
ACTION
海上での大規模洋上風力発電
02
ACTION
石炭火力発電×アンモニア
03
ACTION
LNG火力発電×水素

ACTION

再生可能エネルギー
01
ACTION
海上での大規模洋上風力発電
ゼロエミッション火力
02
ACTION
石炭火力発電×アンモニア
03
ACTION
LNG火力発電×水素

APPROACH

再生可能エネルギーと
ゼロエミッション火力の
相互補完

ゼロエミッションは、再生可能エネルギーとゼロエミッション火力によって実現します。再生可能エネルギーの導入を、自然条件に左右されず発電可能な火力発電でサポート。火力発電は、よりグリーンな燃料の導入を進め、発電時にCO2を排出しないゼロエミッション火力を追求します。

01
APPROACH


国・地域に最適な
ロードマップの策定

ゼロエミッションは、国・地域に最適なソリューションとそのロードマップの策定を通じて実現します。ロードマップは、それぞれの国や地域が、導入可能な再生可能エネルギーの種類、多国間送電網・パイプラインの有無など、異なる環境におかれているため、国・地域単位でステークホルダーとともに策定。まずは日本のロードマップを策定し、他の国や地域へ順次展開していきます。

02
APPROACH


スマート・トランジション
の採用

ゼロエミッションは、施策の導入を決定する段階で、イノベーションにより利用可能となった信頼のおける技術を組み合わせること(スマート・トランジション)で実現します。低い技術リスクで円滑に、グリーン社会への移行を促します。

03
APPROACH

※JERAゼロエミッション2050は、脱炭素技術の着実な進展と経済合理性、政策との整合性を前提としています。
当社は、自ら脱炭素技術の開発を進め、経済合理性の確保に向けて主体的に取り組んでまいります。

JERAゼロエミッション2050 実現に向けてJERAゼロエミッション2050 実現に向けて

ロードマップ

本ロードマップは、政策等の前提条件を踏まえて段階的に
詳細化していきます。
前提が大幅に変更される場合は
ロードマップの見直しを行います。
※1 CO2フリーLNGの利用も考慮しております。
※2 政府が示す2030年度の長期エネルギー需給見通しに基づく、国全体の火力発電からの排出原単位と比べて。
※3 国内発電事業からのCO2排出量について、2013年度比で60%以上の削減を目指す。

JERA環境コミット2030

JERAはCO2排出量の削減に
積極的に取り組みます。
国内事業においては、2030年度までに
次の点を達成します。
石炭火力については、非効率な発電所(超臨界以下)全台を停廃止します。
また、高効率な発電所(超々臨界)へのアンモニアの混焼実証を進めます。
洋上風力を中心とした再生可能エネルギー開発を促進します。
また、LNG火力発電のさらなる高効率化にも努めます。
政府が示す2030年度の長期エネルギー需給見通しに基づく、
国全体の火力発電からの排出原単位と比べて20%減を実現します。
「JERAゼロエミッション2050 日本版ロードマップ」、「JERA環境コミット2030」は
脱炭素技術の着実な進展と経済合理性、政策との整合性を前提としています。
当社は自ら脱炭素技術の開発を進め、経済合理性の確保に向けて主体的に取り組んで参ります。

JERA環境コミット2035

国内火力発電からのCO2排出量について
2013年度比で60%以上の削減を目指します。
国の2050年カーボンニュートラルの方針に基づいた再生可能エネルギー導入
拡大を前提とし、国内の再生可能エネルギーの開発・導入に努めます。
水素・アンモニア混焼を進め、火力発電の二酸化炭素排出原単位低減に努めます。
JERA環境コミット2035は政策との整合性およびその実現下における事業環境を前提としています。

フルバリューチェーンの強みを生かすフルバリューチェーンの強みを生かす

JERAは50年以上に亘るLNG利用の歴史を通じて、多くのパートナーと共に、ガス田開発から、液化、輸送、貯蔵、発電という一連のバリューチェーン(フルバリューチェーン)を構築し、LNGの安定的かつ経済的な調達を実現してきました。このフルバリューチェーン参画というコンセプトを水素やアンモニアにも適用し、グリーン燃料の普及・拡大をリードしていきます。

上流開発・建設・輸送・トレーディング・発電
上流開発
建設
輸送
トレーディング
発電

フルバリューチェーンを実現するための取り組み状況フルバリューチェーンを実現するための取り組み状況

世界(日本国内を除く)

フルバリューチェーンを実現するための取り組み状況

アンモニア

水素

アンモニア + 水素

CCS 他

01

ヤラ・インターナショナルとの協業

・ノルウェーに拠点を置く肥料用アンモニア生産・トレードの世界大手

・2021年5月に協業の覚書を締結

02

ハイドロジーニアスへの出資

・ドイツに拠点を置く水素エネルギーキャリアの独自技術を有する企業

・2021年9月に15百万€を出資

03

ペトロナスとの協業

・マレーシアの国営石油会社で石油、LNGに加えアンモニア等も製造

・2021年2月に協業の覚書を締結

04

バユ・ウンダンガス田CCS

・バユ・ウンダンガス田の事業会社と東ティモール規制当局との間で、同ガス田をCCSに転用することを検討する覚書を2021年9月に締結

05

ピルバラアンモニア生産プラント

・ヤラ・インターナショナルが保有・運営する豪州ピルバラのアンモニア生産プラント

・同社との覚書に基づき同プラントのブルー化に向け協議中

06

米国でのメタネーションFS

・2021年6月にNEDOの実証採択

・米国におけるメタネーション事業の実現性を評価(2022年2月完了)
実現に向けた課題の抽出を実施

07

リンデン火力発電所での水素利用

・米国ニュージャージー州で出資するガス火力IPP。製油所から水素を含むガスを引き取り、6号機で2022年に最大40%の水素利用が可能に

08

クリケット・バレー火力発電所での水素利用

・米国ニューヨーク州で出資するガス火力IPP。2021年7月に事業会社とGEが水素の燃料利用に向けた覚書を締結

・2年以内に5%の水素利用を開始する計画

01

ヤラ・インターナショナルとの協業

・ノルウェーに拠点を置く肥料用アンモニア生産・トレードの世界大手

・2021年5月に協業の覚書を締結

02

ハイドロジーニアスへの出資

・ドイツに拠点を置く水素エネルギーキャリアの独自技術を有する企業

・2021年9月に15百万€を出資

03

ペトロナスとの協業

・マレーシアの国営石油会社で石油、LNGに加えアンモニア等も製造

・2021年2月に協業の覚書を締結

04

バユ・ウンダンガス田CCS

・バユ・ウンダンガス田の事業会社と東ティモール規制当局との間で、同ガス田をCCSに転用することを検討する覚書を2021年9月に締結

05

ピルバラアンモニア生産プラント

・ヤラ・インターナショナルが保有・運営する豪州ピルバラのアンモニア生産プラント

・同社との覚書に基づき同プラントのブルー化に向け協議中

06

米国でのメタネーションFS

・2021年6月にNEDOの実証採択

・米国におけるメタネーション事業の実現性を評価(2022年2月完了)
実現に向けた課題の抽出を実施

07

リンデン火力発電所での水素利用

・米国ニュージャージー州で出資するガス火力IPP。製油所から水素を含むガスを引き取り、6号機で2022年に最大40%の水素利用が可能に

08

クリケット・バレー火力発電所での水素利用

・米国ニューヨーク州で出資するガス火力IPP。2021年7月に事業会社とGEが水素の燃料利用に向けた覚書を締結

・2年以内に5%の水素利用を開始する計画

日本国内

フルバリューチェーンを実現するための取り組み状況

アンモニア

水素

アンモニア + 水素

CCS 他

01

碧南火力発電所でのアンモニア利用

・愛知県碧南市にある国内最大の石炭火力発電所

・NEDOの助成を受け2023年度に4号機で20%の燃料アンモニアを利用する計画

・4号機の実証バーナー開発のため、2021年10月に5号機で少量のアンモニア利用を開始

02

国内石炭火力発電所

・バーナを開発し、2028年度までに50%以上の燃料アンモニアを利用する計画

・アンモニア製造コストの低減に向けて、新触媒をコアとする国産技術の開発

※NEDOのグリーンイノベーション基金を活用

03

ヤラ・インターナショナル、出光興産との協業

・出光興産の徳山事業所を拠点とした国内物流網構築、アンモニアバンカリング事業等における協業を見据え2021年10月に覚書を締結

04

国内LNG火力発電所 (一箇所)

・グリーンイノベーション基金を活用し国内で保有するLNG火力発電所において2025年度に体積比で30%の水素を利用する計画

05

燃料アンモニア調達に向けた国際競争入札の実施

・碧南4号機混焼用の燃料アンモニアの調達のため、国際競争入札を実施

・最大50万トン/年のクリーンアンモニアを2027年度から2040年代までの長期契約で調達予定

06

九州電力・中国電力との協業

・水素・アンモニアのサプライチェーン構築・拡大に向け、協業可能性の検討に関する覚書を締結(2022年4月)

07

ENEOS、JFEホールディングスとの協業

・ENEOSおよびJFEホールディングスと3社覚書を締結し、神奈川県内の京浜臨海部において、水素・アンモニアの受入拠点およびサプライチェーンを構築し、供給事業を展開する可能性について検討を開始

01

碧南火力発電所でのアンモニア利用

・愛知県碧南市にある国内最大の石炭火力発電所

・NEDOの助成を受け2023年度に4号機で20%の燃料アンモニアを利用する計画

・4号機の実証バーナー開発のため、2021年10月に5号機で少量のアンモニア利用を開始

02

国内石炭火力発電所

・バーナを開発し、2028年度までに50%以上の燃料アンモニアを利用する計画

・アンモニア製造コストの低減に向けて、新触媒をコアとする国産技術の開発

※NEDOのグリーンイノベーション基金を活用

03

ヤラ・インターナショナル、出光興産との協業

・出光興産の徳山事業所を拠点とした国内物流網構築、アンモニアバンカリング事業等における協業を見据え2021年10月に覚書を締結

04

国内LNG火力発電所 (一箇所)

・グリーンイノベーション基金を活用し国内で保有するLNG火力発電所において2025年度に体積比で30%の水素を利用する計画

05

燃料アンモニア調達に向けた国際競争入札の実施

・碧南4号機混焼用の燃料アンモニアの調達のため、国際競争入札を実施

・最大50万トン/年のクリーンアンモニアを2027年度から2040年代までの長期契約で調達予定

06

九州電力・中国電力との協業

・水素・アンモニアのサプライチェーン構築・拡大に向け、協業可能性の検討に関する覚書を締結(2022年4月)

07

ENEOS、JFEホールディングスとの協業

・ENEOSおよびJFEホールディングスと3社覚書を締結し、神奈川県内の京浜臨海部において、水素・アンモニアの受入拠点およびサプライチェーンを構築し、供給事業を展開する可能性について検討を開始

TOPICS

ABOUT

私たちJERAは、日本の電気の約3割をつくる、
日本最大の発電会社です。

JERAは東京電力と中部電力の合弁会社として2015年4月に設立された新しい会社で、両社の国内外の燃料・火力発電事業を丸ごと受け継ぎました。

私たちの使命は「世界のエネルギー問題に最先端のソリューションを提供する」こと。

グローバルに展開している事業を通じて、世界最先端のエネルギー・ソリューションを日本に届けるとともに、日本で培った技術を世界の国々に提供し、世界のエネルギー問題解決に貢献します。

BUSINESS

JERAにまつわるデータ
数字で見るJERA
一目でわかるJERA

RECRUIT

採用について
TO THE BORDERLESS WORLD
FacebookでシェアTwitterでツイートLinkedInでシェア